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| PJP導入の経緯 | 全国6拠点参加の業務報告会をテレビ会議からPJPに全面更改。 |
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カスタマーサポート部は、お客様の購入前の相談から製品購入後の取り扱い相談・アフターサービスまで、ヤマハ製品全般の顧客サポートを全国ネットで展開しています。同部では以前より、全国サービス拠点の損益状況や修理サービス指標管理、製品の市場品質状況など、重要な経営情報の共有を目的とした「全国拠点長会議」を3ヵ月単位で本社開催していました。その後この会議の一部を全国事業所に設置された共有テレビ会議室を活用する「拠点業務報告会」とし、毎月1回の開催に変更。これにより出張を伴う「全国拠点長会議」は半期ごとの開催となりました。しかしテレビ会議室は同部から離れた場所にあり予約も必要なため、定例会以外の会議への機動的な運用拡大には不便な面がありました。そこで2007年10月のPJP全社一斉導入を機に、会議システムの運用を全面的に改めることになりました。
| PJP導入の成果 | 定例会議開催を効率化するとともにグループ活動の活性化にも貢献。 |
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PJPが事業部内の会議室に導入されたことにより毎月1回の業務報告会以外にも、様々な会議を他拠点と行えるようになりました。PJPによる高音質のIP音声会議と、Lotus Sametimeを使った各種資料の共有システムは、いま同部の多拠点遠隔会議で大活躍しています。またPJPの全国導入は、拠点横断型のワーキンググループ活動を実現可能にするという、大きな副次効果も生み出しました。現在業務改善を目的とする複数のワーキンググループが活動していますが、それぞれ3~5拠点から複数の担当者が遠隔会議に参加し、リアルタイムの双方向の議論が活発に行われています。必要な時にいつでもメンバーを招集できる機動的な会議運営は、同部の社内コミュニケーションを活性化するとともに、全国の顧客の声を業務改善に活かすカスタマーサポート機能の強化に大きく貢献しています。
PJPが全拠点に設置され、資料共有もできるようになったことで、部内のコミュニケーションの密度が非常に濃くなりました。PJPが自部門の会議室に設置されているので、Lotus Notesの予約画面から会議招集をかければ、いつでも誰でも、自由に遠隔会議ができるわけです。音声は非常にクリアですし、何よりも気軽に会議が開催できるメリットが大きい。例えば浜松本社で部門会議をする時に、札幌の担当者に意見を聞く必要があれば遠隔会議で参加してもらうことも出来ます。出張経費の削減もさることながら、拠点を横断したワーキングメンバーで、ひとつのテーマに取り組むという業務スタイルが可能になりました。全国展開している当部は、常に全拠点で起きている市場情報と状況認識を共有しながら部門運営と業務改善を進める必要があります。PJPはその部門コミュニケーションに、大きく貢献していると実感しています。
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| 国内営業本部カスタマーサポート部 企画管理室室長 清水 勝行 |