ページ内移動リンク


ヤマハ社内導入事例のご紹介

TOPシステム概要情報システム部管弦打楽器事業部カスタマーサポート部

ヤマハ株式会社 情報システム部

導入機種
PJP-100H/PJP-50Rを国内130台、海外20台
導入時期
2007年10月
基本構成
音声ネットワークをLotus NotesとPJPで、資料共有システムをLotus Sametimeで構築。資料を共有しながら、安定した高音質での多拠点会議を実現。
導入事例

Lotus Notes®を共通インターフェースとして、「資料の共有」と「高音質のIP音声会議」を同時に実現!

PJP導入の背景 トップダウンにより、ヤマハ全社にPJP-100H/PJP-50Rを一斉導入。
  • ○ PJPを全事業所に一斉導入の方針
  • ○ 既に導入済みのLotus Notesを活用
  • ○ Lotus Sametimeによる資料共有も実現

ヤマハでは2007年7月、全社方針として「オープンで緊密なコミュニケーションの実現」が示され、全事業所にPJP-100H/PJP-50Rを一斉導入する方針が提示されました。それまでもいくつかの部門ではPJPを導入していましたが、全社方針として会議システムの全事業所への導入が一挙に進められたのです。翌8月に情報システム部とサウンドネットワーク事業部による事務局が設置され、Lotus Notesの予約データベースなどのシステム開発とPJPなどの機器導入などが急ピッチで進行。1ヵ月後の2007年9月には全社説明会を実施し、10月から国内事業所への導入が開始されました。さらに11月にはLotus Sametimeが導入され、海外を含むすべての事業所での資料共有が可能となりました。ヤマハの新しい会議システムは、極めて短期間に全社導入が完了しました。

PJP会議システムの特長 導入済みのLotus Notesを活かしIP音声会議と資料共有を実現。
  • ○ Lotus Notesの予約DBで会議予約・招集
  • ○ Lotus Sametimeで資料共有を実現
  • ○ 音声と資料共有を分離して安定した高音質を実現

ヤマハの遠隔会議システムの特長は、第1に10年程前に導入したLotus Notesのインフラ資産を活かし、その会議予約データベースから多拠点接続用オーディオミキサーPJP-MC24を介して全国拠点会議室のPJP-100H/PJP-50Rの予約・招集が出来ることです。第2は、Web会議システムとしてLotus Sametimeを導入。拠点間で資料共有・画面共有が可能になっています。Lotus SametimeならLouts NotesとID管理を一元化できるため、ID管理の膨大な工数が劇的に削減されています。またユーザーも同一のID&Passwordでログインできるため、アクセスしやすい仕組みとなっています。Lotus Notesを導入していたヤマハにとって、Lotus Sametimeの導入と、PJP-100H/PJP-50RによるIP音声会議は、まさに最適な遠隔会議システムだったのです。

PJP導入の成果 時間とコストの削減だけではなく、社内コミュニケーションの活性化に貢献。
  • ○ ユーザーからは極めて高い評価
  • ○ 新たなコミュニケーションが自然発生
  • ○ 事業展開に合わせてより高度な活用へ

2008年初めから、新しい会議システムの実会議における運用が開始。半年後には新システムでの会議予約や各事業部門の定例会議が活発に行われるようになりました。「出張回数が減り時間の有効活用ができる」「音質の良いPJPで自然な会話ができる」「資料共有は非常に便利」など、ユーザーからも極めて好評です。また新システムを使って、新たなワーキンググループが自然発生的に生まれるなど、社内コミュニケーションの活性化やイノベーション創出にも大きく貢献しています。ヤマハでは今後、国内拠点間での活用度合いをいっそう高めると同時に、欧州での事業展開に合わせてネットワークを拡充するなど、より広範な活用を展望しています。大規模組織の社内コミュニケーションインフラとして、ヤマハの事例は大きな参考になると考えます。

このページの先頭へ

ヤマハの新しい会議システム導入について、社内の推進体制、克服した課題、今後の展望、そして担当者による開発秘話をご紹介します。

導入担当者の声

Lotus Notesを活用する大企業にとって、大いに参考になる社内遠隔会議システムの標準型を開発できたと思います。

新しいヤマハの会議システムは、2つの目的をもって開発されました。一つは、既に導入されていたLotus Notesと連携できるシステムであることです。そのために会議データベース開発担当を置きました。具体的には多拠点接続のSIPサーバーであるPJP-MC24で各拠点のPJP-50R/PJP-100Hの予約・招集が出来るのですが、このPJP-MC24をLotus Notesの会議予約データベースからコントロールするシステムとしました。

もう一つは、Web会議のドキュメント共有を円滑に実現することです。これはLotus Sametimeを使うことでID管理工数を削減することができました。IP音声会議やWeb会議はすでに多くの企業で導入されていますが、その両方をLotus Notesのインターフェースから操作し、Web会議の弱点である音声をPJP-100H/PJP-50Rで補完するというしくみは、画期的なものではないかと思います。ネットワークインフラへの対応も、極めて重要なテーマでした。特に海外の支店間の接続を実現するためには、その詳細を熟知した担当者は不可欠です。

全社へ導入するにあたっては、もちろん苦労もありました。ほとんどの社員にとって顔の見えない遠隔会議は初めての経験で、使い方やエチケットに慣れてもらうには一定の時間は必要でした。しかし今では必要不可欠なツールとして定着しています。すべての会議が遠隔会議になるわけではありません。しかし会議の目的・内容・参加者などを精査すれば、かならず一定割合はPJPで代替できるはずです。その合理的なガイドラインを、今後は提起していきたいと考えています。

【画像】
情報システム部 統括
日原直洋

海外からのアクセスでも、不具合を起こさず、英語表記の画面を自動表示させることに苦心しました。

新システムの会議予約データベースを開発するにあたり、もっとも苦心したのは、海外からのアクセスの際に不具合を起こさないことです。そのために予約データベースを1台のサーバーに格納し、海外からのアクセスの場合には自動的に英語表記の画面が表示されるようにしました。Lotus NotesからPJP-MC24をコントロールすることは技術的には難しい課題でしたが、PJP-MC24の開発者との協業でクリアできました。ユーザーにもっと慣れ親しんでもらえば、より活用の度合いは高まっていくと思います。

【画像】
情報システム部
黒田幸江 (Lotus Notes予約DB担当)

さまざまな課題はありましたが、共通のIDを使ってすぐに資料共有が可能となる利便性は大好評でした。

ヤマハにとって、Lotus Sametimeの導入は今回初めての経験でしたので、作業は極めて慎重に進めました。全世界の拠点のさまざまなP C環境や言語にいかに対応するか。またどの程度のユーザーが同時使用することを想定したキャパシティにするかなど、課題はさまざまでした。実際に運用を始めてみると、Lotus NotesのIDを使ってすぐに資料共有が可能となる利便性は、ユーザーから大好評でした。LotusSametimeでWeb会議を行い、その音声をPJP-100H/PJP-50Rで補完する組み合わせは、非常に有効なツールだと実感しています。

【画像】
情報システム部
矢嶋洋志 (Lotus Sametime担当)

「使えた、役に立った」というユーザーの成功体験のためには、個別対応型の導入サポートが不可欠でした。

導入サポートを通して、新しい会議システムを定着させるコツを経験的に学ぶことができました。もっとも重要なことは「実際に使えた、役に立った」という成功体験を、ユーザーに実感してもらうことです。そのためは一律の通達ではなく、それぞれの状況に応じた個別対応型のサポートを実施する必要があります。時には現場に行って信頼関係を築き、コアユーザーの中で非公式なサポーターを育てることも重要です。その積み重ねが、PJP-100H/PJP-50Rによる新しいコミュニケーションの可能性を広げる近道だと考えています。

【画像】
サウンドネットワーク事業部 統括 鈴木一正

システム構成の概要

資料を共有しながらの、安定した高音質のミーティングを実現!

Lotus Notes とPJPによる「音声会議システム」と、Lotus Sametime を活用した「資料共有システム」を別システムにしたことで、PC のスペックやPC接続環境に左右されず、またPC トラブルによる会議の中断や音声の乱れの無い、安定した高音質の音声通話を実現しています。多拠点で資料や画面を共有した会議が行うことができ、またLotus Notes をインターフェースとして多くのユーザーがアクセスしやすいシステムを構築したことにより、「オープンで緊密な社内コミュニケーション」を実現しやすくしています。

【構成図】 予約DB画面拡大

このページの先頭へ
ヤマハが導入した主な機種
IBM、IBMロゴ、AIX、Lotus、Lotus Domino、Lotus Notes、SametimeはIBM Corporationの米国またはその他の国における商標です。

ページの先頭にもどる